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外国人技術者専門エージェントJELLYFISHが語る、海外人材採用のトレンドと成功のカギとは

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 日本の人手不足は深刻の度を深めている。とりわけITエンジニアは突出して不足しているが、その有効な解決策の一つが海外IT人材の採用である。本稿では、海外人材紹介のエージェントとして数多くの実績を持ち、2017年からは海外で現地採用を試みる企業へのサポートもスタートさせた株式会社JELLYFISHの新城 優氏(同社 取締役)と鵜瀬宗太氏(同社 Overseas division Manager)に、海外人材の最新情報&最新動向、優秀な人材を獲得するために知っておきたい重要ポイントなどをうかがった。

現地一括採用や「日本語必須」条件の緩和など、求人トレンドに変化が

 ご存知のように、経済産業省は2030年までに約60万人のIT人材不足を予想している。大手のベンダーやSIerでは、定期採用に加え、年間を通じた人材募集に取り組んでいるところも少なくない。しかし、新城氏はそうした日本の人材供給の現状を「量的にも、質的にも足りない」と指摘する。求人に対するITエンジニアの絶対数不足に加え、ブロックチェーンやAIなどの求人も増えているが、こうした高度な先端技術を身につけた人材は圧倒的に少ない。

 日本国内で必要な人材を確保するのが難しければ、企業が海外に目を向けるのは必然だろう。

 「最近では海外まで出向いて、10~100名規模で現地採用する例も増えてきました。また、中国やベトナムなどアジア地域への拠点展開を図る企業からも、まとまった人数を現地で採用したいという要望が出てきています」(新城氏)

株式会社JELLYFISH 取締役 新城 優氏
株式会社JELLYFISH 取締役 新城 優氏

 JELLYFISHでは2017年から、こうした企業に同行して、現地でのコーディネートや採用に関するサポートを提供するサービスも開始した。

 単に海外へ人材を求める動きが活発化しているだけではない。求人する日本企業側にも変化が出てきているという。顕著な例が、「日本語必須」の要件だ。少し前までは「日本語ができる人」がほぼ絶対条件だったが、最近はIT業界を中心に「特にこだわらない」企業も増えてきている。

 「とはいえ、やはり日本語は必須要件の一つですが、簡単な日常会話のレベルであればOKというようにハードルは年々下がってきています。特にITエンジニアの場合、コードを見ればお互いに必要なことは通じるといった、割り切った考え方が根づいてきた印象があります」(新城氏)。

 この傾向は、コミュニケーションツールの進化も後押ししている。メールしかなかった頃は日本語の「文を書く」能力が不可欠だったが、Slackなどのチャットツールなら一言ふた言で意思疎通できる。海外での人材発掘・採用を手がける鵜瀬氏も、「これからは日本語の能力だけを重視するのではなく、コンピューターのことは英語が基本なのだから、そこがしっかりしていればOKといった割り切りができるよう、採用側も積極的に意識を変えていくことが、より優れた人材を獲得する上では大切です」と語る。

※この続きは資料に掲載しています。資料は会員の方のみダウンロードしていただけます。



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著者プロフィール

  • 工藤 淳(オフィスローグ)(クドウ アツシ)

    出版社や制作会社勤務の後、2003年にオフィスローグとして独立。もともと文系ながら、なぜか現在はICTビジネスライター/編集者として営業中。 得意分野はエンタープライズ系ソリューションの導入事例からタイアップなど広告系、書籍まで幅広く。

  • 市古 明典(IT人材ラボ ラボ長)(イチゴ アキノリ)

    1972年愛知県生まれ。宝飾店の売り子、辞書専門編集プロダクションの編集者(兼MS Access担当)を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、資格学習書と開発者向けWebメディア両方の経験を活かして「資格Zine」を立ち上げ。「IT人材ラボ」はその拡張版となる。

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