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女子中高生とその母親世代を対象に「働き方改革に関する意識調査」を実施―GMOリサーチ

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 GMOリサーチは、11~18歳の女子中高生595名、女子中高生の娘を持つ30~59歳の有職女性600名の計1195名を対象に、「働き方改革に関する意識調査」を実施した。希望職種や就職に際して重視する点などに、両者のギャップが現れている。

 同調査は、12月7日~10日に、「LINEリサーチ」を用いたスマートフォン調査として実施している。

 女子中高生に「将来就きたい業種」、母親に「娘に将来就いてほしい業種」を尋ねた設問では、ともに「医療・福祉」が最多となった(女子中高生:23.7%、母親:29.8%)。以下、女子中高生では「教育」「広告・出版・デザイン」「サービス・レジャー」が、母親では「官公庁・公社・団体」「メーカー」「教育」が続く。

 母親の希望において2位だった「官公庁・公社・団体」は、母親:27.3%だったのに対して、女子中高生:6.4%、3位の「メーカー」が母親:13.7%、女子中高生:5.9%、女子中高生の3位だった「広告・出版・デザイン」が女子中高生:15.8%、母親:9.3%、5位の「マスコミ・報道・メディア」が女子中高生:9.7%、母親:3.5%と、希望する業種に関して女子中高生と母親の間にギャップがあることが明らかになった。

 女子中高生に「将来働く上で重視する点」、母親に「ご自身が働く上で重視する点」を尋ねたところ、女子中高生は「休暇制度」(52.6%)、「勤め先の安定性」(50.6%)が過半数を上回り、「勤務時間帯」「勤務時間」「育児支援」がそれに続く。一方、母親は「勤務地」(69.5%)、「通勤時間」(61.7%)、「勤務時間帯」(60.5%)が6割を超えている。

 なお、「働き方改革」の重要な目標である「テレワーク・在宅勤務」(女子中高生:1.2%、母親:1.3%)や、「副業の可否」(女子中高生:8.1%、母親:4.3%)は低い結果となった。

 このほか、「働き方改革を耳にしたことがあるか」の設問には女子中高生の57.0%、母親の70.7%が「はい」と回答。「働き方改革」に対する関心度を聞いたところ、女子中高生の36.6%、母親の33.7%が「関心があり、そういった制度を取り入れている企業で働きたい」と答えている。

 また、「働き方改革に期待すること・必要だと思うこと」という設問に対しては、「性別・年齢・障がいの有無などに関わらず活躍できる会社になる」(女子中高生:57.7%、母親:38.2%)、「残業が少なくなる」(女子中高生:50.4%、母親:39.4%)、「有給休暇が取りやすくなる」(女子中高生:49.9%、母親:48.6%)、「始業・終業の時間が柔軟に決められるようになる」(女子中高生:31.0%、母親:37.7%)が3割を超えた。

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