Shoeisha Technology Media

IT人材ラボ

注目の特集・連載

「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」の結果を発表、ほとんどの企業が何らかの採用活動を実施―マイナビ

  • ブックマーク
  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 マイナビは、人材採用において「採用実施」「手法選定」「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者を対象に実施した「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」の結果を、12月27日に発表した。

 「2018年マイナビ企業人材ニーズ調査」は、採用担当者2105名を対象に、12月4日~6日の期間に行われている。

 2018年の採用状況について「本年から新たに働き始めた方がいるか」という質問をしたところ、「働き始めた方はいない」は2.5%に留まり、97.5%の企業が何らかの形で採用活動を行い、新たな人材を獲得したことがわかる。新たに採用した人材の雇用形態でもっとも多かったのは「社会人の正社員(中途、第二新卒)」(75.6%)だった。

[画像クリックで拡大表示]

 また、2019年の採用活動において、人材募集を行う可能性のある企業は、雇用形態にかかわらず「本年働き始めた人がいる(本年採用した)」の割合よりも多い傾向にある。とりわけ、「社会人の正社員(中途、第二新卒)」を募集する可能性がある企業が79.9%と、中途の正社員採用を中心に採用意欲がさらに高まるとみられる。

 「前年と比較して1人採用する際のコストの増減」を尋ねた質問では、派遣社員以外について3割以上の企業が「増えている」と回答。特に正社員の新卒採用について43.5%の企業が「増えている」と回答し、「変わらない」(46.5%)に迫っている。

[画像クリックで拡大表示]

 雇用形態の変更については、58.8%の企業が何らかの「雇用変更があった」と回答。とりわけ、「派遣社員から有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」(30.6%)、「パート・アルバイトから有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)への転換」(27.1%)が高かった。

 一方で、「派遣社員から正社員の転換」(20.6%)、「パート・アルバイトから正社員の転換」(22.2%)、「有期直接雇用(契約社員・嘱託社員)から正社員の転換」(17.8%)も、それぞれ2割弱の企業で実施されている。

[画像クリックで拡大表示]
  • ブックマーク
  • LINEで送る
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
IT人材ラボ
2018/12/28 12:12 /article/detail/1403
All contents copyright © 2017-2019 Shoeisha Co., Ltd. All rights reserved. ver.1.0