セキュリティに関する記事とニュース
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2018/12/12セキュリティのより高度な知識・スキルを証明する「CASP」日本語試験の配信を開始―CompTIA日本支局
CompTIA日本支局は、より高度なセキュリティ実務者を対象としたセキュリティの知識とスキルを証明する認定資格「CASP（CompTIA Advanced Security Practitioner）」日本語試験の配信を、12月14日に開始する。
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2018/12/12
「ウェブ・セキュリティ試験」を2019年12月に開始、基礎試験と実務知識試験を実施―PHP技術者認定機構
PHP技術者認定機構は、国内Webセキュリティの第一人者である徳丸 浩氏が代表を務める、EGセキュアソリューションズの支援を受けて、「ウェブ・セキュリティ試験」（通称：徳丸試験）を2019年12月に開始する。
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2018/12/03コンサルタントがひもとくセキュリティ人材3つのポジションとそのスキル・その育成
あらゆる業種・規模の企業で対策が求められているのがサイバーセキュリティです。しかし、それを支えるセキュリティ人材の確保は容易ではありません。本稿では、世界的に不足しているセキュリティ人材に必要なスキル、そしてそのセキュリティ人材を弊社のようなコンサルティングファームやユーザー企業において獲得・育成するためのスキームについて、具体的な事例を交えながらお伝えしたいと思います。
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2018/11/20
情報セキュリティ人材マッチングサービス「vCISO」の提供を開始、企業と情報セキュリティ人材をマッチング―グローバルセキュリティエキスパート
グローバルセキュリティエキスパート（GSX）は、業界初の情報セキュリティ人材マッチングサービス「vCISO（virtual CISO：バーチャル シーアイエスオー）」の提供を、11月19日に開始した。
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2018/04/20
サイバーセキュリティへの対策と人材像、情報処理安全確保支援士制度に関するセミナーを6月12日に開催―IPA
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は、「今なすべきサイバーセキュリティ対策とそれに必要な人材とは～求められる人材像と情報処理安全確保支援士制度について～」と題したセミナーを、6月12日に東京大学（東京・文京区）で開催する。参加費は無料（事前登録制）。
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2018/03/05
サイバーセキュリティのアウトソーシングと人材サービスを融合した「e-gate」を提供開始―サービス&セキュリティ
サービス&セキュリティ（以下、SSK）は3月1日、セキュリティオペレーションセンター「e-Gateセンター」を開設し、サイバーセキュリティに関するアウトソーシングと人材提供を融合したサービス「e-Gate」の提供を開始した。
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2018/01/31
「ひとり情シス」「ゼロ情シス」など、IT人材不足がさらに深刻化―デルとEMCが「IT投資動向調査」結果を発表
デルとEMCジャパンは、中堅企業を対象に「IT投資動向調査」を行い、その結果を発表した。この調査からは、IT人材不足が深刻化していることや、多くのセキュリティ事故の被害を経験しているなどの実態が明らかになったという。
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2018/01/31
ソフト開発にセキュリティを統合できるかには企業文化が大きく影響―CA Technologiesの調査結果
日本CAは、CA Technologiesが日本を含む世界15か国1279人のIT上級管理職・経営者を対象に実施した、セキュアなソフトウェア開発に関する「Integrating Security into the DNA of Your Software Lifecycle（ソフトウェア・ライフサイクルのDNAにセキュリティを統合する）」の調査結果を発表した。調査結果によると、ソフトウェア開発プロジェクトにセキュリティを統合（DevSecOps）する能力は、企業文化に影響を受けることが明らかに...
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2018/01/30
約7割の企業が「クラウドのデータ管理責任はサービスプロバイダーにある」と回答―ベリタステクノロジーズの調査結果
データ管理に関するソリューションなど提供するベリタステクノロジーズ（以下、ベリタス）は、世界13か国を対象としたクラウドに関するグローバルな調査結果を「Truth in Cloud（以下、クラウドの真実）」 として発表した。調査結果からは、クラウドサービスを利用する場合、約7割（69％）の企業が「データ管理の責任はクラウドサービス側にある」と考えていることがわかったという。
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2017/10/13
StrutsからSpringへ移行するノウハウ・事例を紹介する無料セミナー―スタイルズとカサレアルが共催
ITインフラの構築やシステム開発を手がけるスタイルズは、Javaフレームワークのトレーニングを手がけるカサレアルとともに、Javaフレームワーク「Apache Struts」（以下、Struts）から「Spring」に移行するためのノウハウ・事例を紹介するセミナーを開催する。Strutsは脆弱性がたびたび大きな問題になっている。参加費は無料、定員は70名。
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2017/06/20WordPressの各種対策とAzureのセキュリティを学ぶ無料セミナー―プライム・ストラテジーらが6月28日に
クラウドインテグレータのプライム・ストラテジーは、6月28日（水）に日本マイクロソフト品川本社にて、「ビジネスに必須なWordPressの各種対策とMicrosoft Azureで展開するクラウドのセキュリティ講座」を開催する。参加費は無料、定員は40名。
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2017/06/13
脅威の第1位「標的型攻撃」への対策を学ぶ研修コースを開催―NECマネジメントパートナーが7月と9月に
NECマネジメントパートナーは、企業や民間団体など特定の組織に対し、メールの添付ファイルやWebサイトを利用してPCにマルウェアを感染させ、感染したPCを遠隔操作して別のPCに感染を拡大させる「標的型攻撃」の対策コースを7月と9月に開催する。講習日程は1日、受講料は6万4800円（税込み）。
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2017/06/05
脆弱性管理をテーマにした無料の日本語ウェビナーを6月28日に配信―(ISC)2 Japan
(ISC)2 Japanは、6月28日（水） 16:00〜17:00に日本語ウェビナーを配信する。このウェビナー（Web配信のセミナーのこと）では、IT環境の変化が必要とする脆弱性管理製品の新たな要件を取り上げる。視聴は無料（事前登録制）。CISSP/SSCP保持者は参加すると1CPEクレジットを得られる。
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2017/06/02
サイバー攻撃を想定した実践演習を行う、セキュリティ統括責任者向け短期プログラム―IPAが7月中旬に実施
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）産業サイバーセキュリティーセンターは、セキュリティ対策を統括する責任者を対象にした短期プログラムを7月14日（金）、15日（土）に開講する。定員は30名、受講料は30万円（税込み、事前資料とテキスト代含む）。
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2017/05/24
攻撃者の戦略からセキュリティ対策を考えるライブストリーミングセミナー―ITコーディネータ協会が5月31日に配信
ITコーディネータ協会は5月31日（水）18:00〜20:10に「サイバー攻撃から自社を守れるか？〜サイバー攻撃者の戦略を学びセキュリティ対策を考える〜」と題したライブストリーミングセミナーを配信する。定員は999名、参加費は2160円（税込み、一般およびITコーディネータ）。
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2017/05/23
個人情報関連の事故から事業者が行うべきことを探る無料セミナーを開催―DBSCが5月29日に
データベース・セキュリティ・コンソーシアム（以下、DBSC）は、5月29日（月）に東京・永田町にて、「第13回DBSC春のセミナー」を開催する。このセミナーでは、個人情報の管理とそれにまつわる事故などを取り上げ、事業者が事前に何を行うべきかといった内容を探る。定員は100名、参加費は無料。
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2017/05/10
セキュリティ人材の人物像や取得資格など、CSIRT構築のヒントが得られる無料セミナー―ラックとCompTIA日本支部が共催
ラックとComTIA日本支部は、6月21日（水）に東京・永田町にて「CompTIA×LAC セキュリティ人材戦略セミナー」を開催する。このセミナーでは、IT／ユーザー企業のIT部門を対象に、CSIRTを構築する際に起こりうる組織内課題の解決法や、スキルや人物像など、人材の定義を中心に語られる。定員は100名、参加費は無料。
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2017/05/10
SI企業・セキュリティ事業者向けと一般企業向けの全国横断セキュリティーセミナーを開催―JNSAが6月〜7月に
特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は、6月8日（木）を皮切りに、全国5か所にて「JNSA全国セキュリティーセミナー」を開催する。セミナーは、SI企業（Sier）・セキュリティ事業者向けと一般企業向けとに分かれており、どちらのセミナーも同一日程の同一会場で催されるが、前者は午前、後者は午後にプログラムが予定される。参加費は無料、参加には事前申し込みが必要。
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2017/02/23
ウイルス感染によるパソコンの乗っ取り実演やVR/AR機器を体験できるセキュリティイベント―NISCが開催
内閣サイバーセキュリティセンター（以下、NISC）は、3月18日まで開催中の「サイバーセキュリティ月間」の取り組みの1つとして、3月4日および5日の2日間に渡り東京・秋葉原のベルサール秋葉原にて、「サイバー攻撃を目撃せよ！2017」を開催する。このイベントでは、サイバー攻撃の実演やVR/AR機器の展示・体験などが催されるという。入場料は無料。
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2017/02/10
産業サイバーセキュリティ人材育成施設が7月より始動―IPAが受講者を2月20日より募集開始
IPA（独立行政法人処理推進機構）は、4月に発足する「産業サイバーセキュリティセンター」の人材育成事業として、7月より教育プログラムを始動する。これに先駆け、このプログラムに参加する受講者を、2月20日より募集開始することを発表した。センター長には株式会社日立製作所 取締役会長兼代表執行役 中西宏明氏が就任。電力、ガスのみならず、鉄道、自動車、不動産など、30社以上が教育プログラムへの参加を表明しているという。
